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オフィスデザインのレイアウト・内装工事に関するブログ

更新日:2021/04/22

#ICTソリューション

デジタルサイネージでオフィスの課題を解決しよう

デジタルサイネージ(電子看板)は、利用客への案内や通行人への広告などが表示され、駅や商業施設など町の至るところで、見かけられるようになりました。

従来の紙のポスターや同じ静止画を切り替えるだけのロール・スクリーン看板などと比べて、見る人の興味や関心を引きやすいことから優れた広告効果が期待でき、近年ではデジタルサイネージがオフィスにも取り入れられています。

情報発信効果の高いデジタルサイネージ

デジタルサイネージ イメージ

デジタルサイネージは、多くの情報を視認性が高い方法で手間をかけずに発信でき、時間帯によって内容を変えることができることが特徴です。
ディスプレイやインターネット・タッチパネルといったIT技術を搭載した高性能な情報媒体といえます。
デジタルサイネージは、情報の周知効果に優れており、ポスターや看板などアナログ媒体では実現できない高い情報発信効果が期待できます。

デジタルサイネージのコンテンツの表示方法には大きく分けて、「オフラインタイプ」と「オンラインタイプ」の2種類があります。

オフラインタイプは、表示させたい画像や動画データをUSBやSDカードなどにコピーしてディスプレイに繋ぎ、データを再生します。
自社のコンテンツのみを再生する場合に適しており、頻繁に情報更新を要する運用には適していません。

オンラインタイプは、PC1台でコンテンツの作成と配信が可能です。
複数の端末を遠隔からでも同時に更新ができ、場所や時間などに合わせてディスプレイ内容を変更することが可能です。
なので、スピーディかつ効率的に情報共有が可能になります。
大企業やチェーン店などの利用に適しているでしょう。

オフィスでの活用方法

デジタルサイネージは、設置する場所や配信する情報によって多種多様な効果を発揮してくれます。

休憩室や食堂などの従業員が集まる場所へデジタルサイネージを設置することで、社内広報の配信にも活用できます。
社内のイベント開催日など、今まで広報誌や回覧板で情報伝達が行われていたのであれば、印刷したり配布したりする手間が省け他の業務に集中できる時間が増えるでしょう。

また、ワーキングエリアに設置することで、同じ会社の支店同士で週間目標やビジョンなどの共有でき、テレビ会議システムと接続することでグループ全体朝礼を行うこともできます。
数字やビジョンを共有することで従業員のモチベーションは向上し、収益にも繋がるでしょう。
情報を毎日繰り返し流せば、朝礼などで注意喚起せずとも従業員へ意識付けさせることができます。

会社のエントランスにウェルカムボードとしてデジタルサイネージを設置して事業案内や広報PRなどのプロモーションを配信すれば、来客者が待っている間に企業のサービスや商品のアピールができ、待合時間に有効な情報発信ができます。

デジタルサイネージを生産管理システムと連動させ、企業や工場・お店などの事務所に設置すれば、オフィスにいながら現場の情報をリアルタイムに把握でき、商品欠品時などの素早い対応が必要な際に役立つため業務の効率化が図れます。

従業員間の情報コミュニケーションが図れていない・企業理念やスローガンの浸透できていない・部署間の情報共有ができていないなど、オフィスに対する悩みはさまざまあるでしょう。
どこに置けば従業員が目に付きやすいか、どんなコンテンツが伝達しやすく分かりやすいかなど試行錯誤を繰り返しながら運用し、スピーディな情報共有を実現することで、デジタルサイネージは多くの悩みを解決してくれるでしょう。

活用する上で注意しなければならないポイント

デジタルサイネージを導入し、いざ活用する前に注意しなければならないことがあります。

エントランスなど、外部の方も見ることができる場所に設置する場合は、設定ミスで企業の内部情報を流さないよう取り扱いには十分注意して管理者は発信するようにしましょう。

また、設置場所にも気を付けなければなりません。
デジタルサイネージは電子機器であるため、雨や直射日光などが原因で内部に故障が生じてしまう可能性もあります。
そのような影響を受けない場所に設置するようにしましょう。

デジタルサイネージは情報共有に効果がありますが、従業員が必ず見てくれるものだと考えるのは危険です。
社内で共有事項がある際にデジタルサイネージのみで発信し、社内メールでの連絡や朝礼での報告を疎かにしてしまった場合は、見ていない人には情報が行き届かず思わぬトラブルも起こしかねません。
見ていない人もいるかもしれないという前提で、他の情報共有手段と併用して使用することで、情報周知効果を最大限に発揮できるでしょう。

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この記事の監修者

ハタラクバデザイン 編集部

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