ハイブリットワークとは｜働き方が変化しても高い生産性を保つコツを解説

オフィスに出社して働く方法と、在宅やシェアオフィスなどで働く方法を組み合わせたハイブリットワークが近年広がりを見せています。多くの業種で広がっているハイブリットワークは、企業にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。導入時の注意点もあわせて解説しますので、これからハイブリットワークへシフトしたいと考える方はぜひ参考にしてください。

ハイブリットワークとは

ハイブリットワークは、従来の出社型のオフィスワークと、自宅・コワーキングスペース・シェアオフィスなどで仕事をするテレワークを組み合わせて働く方法です。社員自身でどちらにするか選択できる場合や、「週1日は出社すること」といったルールを設けている企業もあります。

ニューノーマル時代はハイブリットワークが主流に

コロナ禍以降のニューノーマル時代、様々な業種でテレワークの導入が進みました。しかし、テレワークのみでは社員同士のコミュニケーション不足や業務が進まない可能性を危惧した企業も多くあり、出社型と組み合わせるハイブリットワークが新しい選択肢として生まれました。
ハイブリットワークでは定期的に社員同士が顔を合わせるため、チームの一員としての意識を醸成しやすくなります。テレワークと出社を選択できるハイブリットワークは、まさに「いいとこどり」のワークスタイルであり、今後は主流になっていくと考えられます。

ワークライフバランスを重視する人が増えている

マイナビが2023年2月に発表した調査結果によると、就活生の多くは「ワークライフバランス」を重視して仕事を選んでいることがわかりました。

出典：就活生が「企業選びで重視する項目」1位は? – 高評価の上位企業も発表（マイナビ）

就活生が「就職活動において重視していること」という項目では、最も多い回答として「成長が見込めるビジネスを行っている」が挙げられ、続いて「共感できる理念やビジョンがある」「仕事と生活のバランスが優れている」との回答がありました。
このことから、今の就活生は事業の安定性と生活の安定性にこだわりを持ち、プライベートを確保しながらやりがいを持って働きたいと考えていることがわかります。そのため、働く場所を選択できるハイブリットワークに企業が対応しているかどうかが、人材確保において大きな影響力を持つと考えられます。

ハイブリットワークのメリット

ハイブリットワークには主に3つのメリットがあります。
・社員満足度が向上する
・社員が主体的に働き、生産性がアップする
・採用市場でアピールポイントになる
それぞれ詳しくみていきましょう。

社員満足度が向上する

ハイブリットワークを導入し、社員が自分の意志で働く場所を選べるようになると、会社や仕事に対する満足度が上がります。テレワークと出社を組み合わせることでワークライフバランスが改善し、ストレスの軽減にも有効だと考えられます。また、会社が柔軟な働き方を整備することは、介護や子育てと仕事を両立している社員の働きやすさにつながり、離職を予防する効果も期待できます。

社員が主体的に働き、生産性がアップする

働き方を自由に選択するハイブリットワークは、社員が前向きに仕事に取り組むきっかけとなり、生産性がアップします。「この仕事はオフィスで他の社員と話し合って進めたほうが良さそうだ」とか「この作業は自宅で黙々と進めよう」というように、社員自ら作業環境を選ぶ主体性を育てることにもつながります。業務の目的に合った場所で働くため、業務効率も向上します。

採用市場でアピールポイントになる

ハイブリットワークを実践する会社は、就活をする若者にとって魅力的に映ります。もし同じような条件・業務内容の企業があった場合、「ライフスタイルの変化に応じて柔軟な働き方が選べる」ことは、大きな判断基準になるからです。自由な働き方ができる環境は、求職者に選んでもらえる企業になる第一歩であり、優秀な人材の確保にもつながるでしょう。

ハイブリットワークのデメリット

ハイブリットワークにはデメリットも存在しています。以下で詳しく解説しますので、事前にしっかり把握して導入時の対策にお役立てください。

情報漏えいなどのリスクがある

自宅などの社外で仕事を行う場合は、業務上の機密情報が漏えいしないよう対策する必要があります。情報漏えいは自社の信頼を失うだけでなく、取引先などにも損害を与える可能性があります。ハイブリットワーク導入前に情報の取り扱いルールを定め、パソコンやスマートフォンといった社員に支給するモバイル機器のセキュリティは万全にしておきましょう。

トラブル発生時に対処が遅れる可能性がある

出社する社員とテレワークをする社員が一緒に働く場合、トラブル発生時の対応で混乱が生じる可能性についても検討が必要です。トラブルが起きた場合、出社している社員だけにしわ寄せがいかないように、情報共有・対策の検討・顧客への連絡といった一連のフローをあらかじめ決めておくとスムーズです。

会社への帰属意識が薄れる恐れがある

ハイブリットワークでは社員の業務内容や事情に合わせて働く場所が選べる一方で、従来の出社型に比べると社内コミュニケーションが希薄になり、帰属意識が薄れる恐れがあります。チームや会社の一員として「ともに働く仲間だ」という意識をつくる工夫が大事です。時には社員が集まるイベントを開催して出社日を決めたり、オフィスに来たくなるような施策を実施すると、組織へのエンゲージメントが高まります。

ハイブリットワーク導入時の注意点

ハイブリットワークを導入する際は、社内制度やオフィス環境などいくつか整備すべき項目があります。あらかじめチェックしておきましょう。

社内のコミュニケーション方法を見直す

ハイブリットワークでは、テレワークを選択した社員を中心にコミュニケーション不足を感じる可能性があります。チャットツールの活用や、オンラインミーティングツールを使った定期ミーティングの開催など、社員が困ったことを気軽に相談できる環境を整える必要があります。チーム内での情報共有や連絡方法の方針を定めて運用しながら、社員の声を定期的に聞いてルールを見直すことが重要です。

オフィス環境を整える

ハイブリットワークの導入に伴い、オフィス環境を整備することも大事です。従来の固定座席を減らしてフリーアドレスを取り入れ、オフィス内でも業務内容に合わせて働く場所を選べるようにすると、ハイブリットワークの考え方がより広く社内で浸透します。また、集中できる個室ブースの設置などもおすすめです。オンライン会議に対応した設備のある部屋なども同時に整備すれば、より社員が仕事に集中でき業務効率が高まるでしょう。

勤怠管理や社員評価の方法を再構築する

ハイブリットワークの問題点の一つに、在宅やシェアオフィスなどの出社以外の方法で働く社員について「仕事をする姿が見えづらい」というものがあります。出社を選択した社員のみが高く評価されることのないよう、社員のアウトプットへの評価基準や勤怠管理について改めて見直す必要があります。ハイブリットワークでもきちんと仕事ぶりを認めてもらえる社内制度を整えると、社員の会社への満足度はますますアップします。

まとめ

ハイブリットワークは社員の仕事に対する前向きな姿勢を引き出すだけでなく、人材確保においてもメリットが多いワークスタイルです。今後はハイブリットワークが多くの業種で主流になる未来も予測されることから、企業にとっては従来の働き方を見直す転換点に来ていると言えるでしょう。
ハイブリットワークにふさわしいオフィス環境を知りたい、オフィスの設備を見直して整備をしたい場合は、黒田生々堂にぜひご相談ください。
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