【個室ブースが足りない問題】オフィスに個室ブースを設置するメリットや選び方を解説。
対面コミュニケーションの大切さや、帰属意識強化のため、出社を推奨する企業が増加しています。 多くの企業で出社回帰が進み、オフィスで会議や商談を行う機会が増えた企業も多いのではないでしょうか？ 現在、会議室やリモート会議用の個室が足りないといった課題は多くの企業が抱えています。 この記事では、個室ブースを設置するメリットや設置する場合の注意点等を解説したいと思います。
企業がオフィスで抱える課題
オフィス回帰が高まる中、多くの企業で会議スペースが足りないといった問題が発生しており、個室ブースの不足は企業が課題に感じていることのTOP3に入ります。 会議室を増設したくても、増設するスペースがない、予算確保が難しかったりすることも要因になっていることも考えられます。 オープンスペースでの会議は、雑音が入ってしまったり、背景への映り込みが気になったりと、ストレスになりやすい傾向があります。 こういった課題を解消するには、個室型のワークスペースが必要になります。
個室ブースを設置するメリット
作業効率の向上
個室ブースは、周りの視線や音を遮断できるため、集中しやすくなり、作業効率が上がります。 オープンスペースでは相手の声が聞こえづらい、外部へ会話が漏れるといった問題が起こりがちですが、個室ブースを利用できればこういった課題を解決できます。 プライベートな空間を確保できるため、周囲環境を気にせずに発言や作業に取り組めます。
プライバシーやセキュリティを確保
会議の内容や機密情報を盗聴されるといった問題も防ぐことができます。 また、周囲の目を気にしなくてよいため、リラックスでき、クリエイティブな仕事にも打ち込めるでしょう。 個室ブースは、単なる作業スペースだけでなく、ちょっとしたミーティングやWEB会議、電話対応など、さまざまなシーンで利用できます。
省スペースで設置できる
個室ブースは新しく会議室を設置するよりも省スペースで設置できるといったメリットもあります。 また、自由に配置できるため、レイアウトの変更や空きスペースの効率的な利用も可能です。 複数設置もでき、設置時間もかからないため、スペースが確保しにくい場合や、すぐに設置したい場合などにも適しています。
個室ブースの種類
フルクローズ型
優れた換気性能でクローズド環境を実現。WEB会議や集中作業、少人数でのミーティングに最適なワークポッド。ワークポッド/KOKUYO 電話ボックスのように密閉されたスペースにデスクや椅子を設置した個室で、周囲がすべて囲われている個室空間で、防音性に優れているため、特にプライバシーやセキュリティの確保に優れています。 フルクローズ型は、居室とみなされるため、消防法の対象となります。 そのため、設置する場合はスプリンクラーや自動火災報知機を設置する必要があります。 違反した場合、罰則を科せられる場合があるので、注意が必要です。
セミクローズ型
置くだけで空間を「切り出す」モジュール型ソファ＆テーブルシステム。ブラケッツ/KOKUYO セミクローズ型は床や壁がパネルで覆われていますが、天井が開いているため、開放感があります。 フルクローズ型と比べ、防音性は劣りますが、低コストで席数を多く設けたい場合などに適しています。 施工の必要がなく、設置後の移動も簡単に行えます。
オープン型
Webミーティングの音に配慮した卓上型テレワークブース。キュノン/KOKUYO
机をパーテーションなどで区切っただけのタイプです。ドアがなく、セミクローズ型よりも開放的な分、3種類の中で最も防音性が劣ります。 WEB会議やミーティングでの使用よりも、事務作業や集中作業などに向いています。 最も設置が簡単で、低コストで設置することができます。
個室ブースを設置する場合の注意点
目的や用途
個室ブースには、様々な種類があります。 それぞれ特徴が異なるため、使用用途に合わせて選ぶことが大切です。 WEB会議など防音性が欲しい場合はフルクローズ型、集中作業などに使用したい場合はオープン型など、適したタイプを選べるよう、目的を明確にしておきましょう。
建築基準法・消防法
個室ブースを設置する場合、建築基準法や消防法の対象になる場合があります。 「家具」としてではなく、「居室」として判断された場合は、申請が必要です。 消防法や建築基準法を遵守できていない場合、法律違反となってしまう場合があるため、個室ブースを購入する際は、事前に自治体や近くの消防署で確認しておきましょう。 建築基準法・消防法を免除される条件は下記のとおりです。。 ・可動式ブースの床面積は6㎡以下であること。 ・可動式ブースの天井及び壁は不燃材料で仕上げられていること。 ・可動式ブース内に住宅用下方放出型自動消火装置が設置されていること。 ・住宅用下方放出型自動消火装置について、パッケージ型自動消火設備Ⅱ型の点検基準の例により点検が実施され、適切に維持管理されていること。当該可動式・ブース内に易燃性の可燃物が存し、住宅用下方放出型自動消火装置では消火困難と認められる場合（例えば、表面が合成皮革、クッション材が主にポリウレタンで構成されており、座面（正面幅が概ね 800mm 以上）及び背面からなるソファ等が存する場合） 。 ・「住宅用下方放出型自動消火装置の技術基準」第 17 条の消火試験で想定されている方法により住宅用下方放出型自動消火装置が設置される場合。
関連記事：オフィスレイアウトで重要な消防法・建築基準法・寸法について
防音性
防音性や遮音性は個室ブースを選ぶ際に重視される要素の1つですが、どの程度の防音性が必要か確認しておきましょう。 Web会議やオンライン商談など、機密情報を扱う場合は、完全な個室になっているフルクローズ型がおすすめですが、社内環境が比較的静かな場合はセミクローズ型やオープン型でも十分といったこともあります。 より防音性の高い製品を選びたい場合には、吸音性のあるグラスウールやフェルトが使用されているタイプを選ぶとよいでしょう。
関連記事：【オフィスの集中ブースの重要性】防音効果や自由にレイアウトできるブースなどをご紹介
オフィスの個室ブースの事例
事例はこちら：株式会社モリタ 情報システム部様
事例はこちら：白石工業株式会社 白石カルシウム株式会社 東京本社様
まとめ
個室ブース種類や選び方にについて解説しました。 個室ブースを設けることで、生産性向上や、セキュリティ対策といったメリットを得ることができ、社員の働きやすいオフィス環境を提供できます。 個室ブースの導入を検討されている場合は、ぜひハタラクバデザインへお問い合わせください。 オフィスの設計から導入までお手伝いするハタラクバデザインでは、テナント物件のご紹介から内装工事を含む各種工事、オフィス家具の設置にいたるまで、ワンストップで実施できるところが強みです。 複数の有資格者を保有しており、現在、大阪市周辺で年間200件以上のオフィス施工実績があります。 オフィスの環境の改善における各種工事をご検討されている場合は、ハタラクバデザインへお気軽にお問い合わせください。
