オフィスレイアウトを考える上で欠かすことのできないゾーニングは、その後のコミュニケーションの取りやすさや働きやすさ等に大きく影響します。 そのため、ゾーニングの計画を失敗すると無駄な空間ができ、有効なスペースが減少し日常業務が非効率になります。 この記事では、オフィスのゾーニングを考えるときの手順やポイントについて詳しく解説します。

ゾーニングを考えよう

ゾーニングとは？

ゾーニングとは、ワーキングエリアやミーティングエリア・エントランスなど必要なスペースや通路等の配置を考え、計画することを言います。 ゾーニングは、オフィスの生産性向上、社員の働きやすさ、企業文化の促進に大きく影響します。

ゾーニングを考えるときの手順とポイント

1.コンセプトを決める まずは自社の業務内容や特徴からどんなレイアウトにするのかを考えましょう。 2.必要なスペースの洗い出し 次に「営業スタッフが多い会社」「事務スタッフが多い会社」「デザインや開発等のクリエイティブ系スタッフの多い会社」など、自社の業務内容や特徴からどのスペースがどれだけ必要なのかを洗い出しましょう。 業務内容やコンセプトから使用頻度の高い順にエリアを区分して計画を行うことがポイントです。 3.スペースの割合・配置 ゾーニング計画において、一般的にワーキングエリアが全体に占める割合は50~60%とされており、この場所が一番広く場所を必要とします。 まずはこれを軸としてその他エリアの割合を考えるとよいでしょう。

企業の特徴にあわせたゾーニング計画

企業のコンセプトを取りまとめた後、業務内容や特徴に合わせて「どのスペースがどれだけ必要なのか」を決める必要があります。 例えば、事務スタッフの多い企業では、複合機等の設置場所を検討して効率の良い動線を確保しましょう。 また、機密文書を保管するための収納スペースや倉庫等の場所を検討する必要があるでしょう。 営業スタッフの多い企業は、ワーキングエリアから全体が見渡しやすく、事務スタッフとコミュニケーションが取りやすいゾーニングを行うとよいでしょう。 来客の多い企業は、エントランスの近くに来客者を通すことの出来るスペースを確保し、来客数と使用状況を比較して確保する数を検討してみましょう。 デザインや開発等のクリエイティブ系スタッフの多い企業は、自由な発想が必要とされます。 そのため、フリースペースの割合を増やし、一人で集中できる個別スペースを確保するなどしてどのエリアでも自由に働けるようなゾーニングを行うと良いでしょう。

ゾーニングを計画する場合の注意点

建築基準法や消防法関連法規

オフィスレイアウトを検討するにあたって、各スペースの配分をする場合は建築基準法や消防法などの関連法規にも気を配る必要があります。 自分たちにとっては使い勝手の良いレイアウトであっても、法律に違反していては実現することができません。 新しくビルに入居する際は、消防署に届出が必要になります。 しかし、レイアウトの変更を行い新しく天井までのパーティションを立てた場合も「部屋」とみなされるため、消防署への届出が必要です。 さらに、消火活動に必要なスプリンクラーや火災感知器などの消防設備も取り付けなければなりません。 もし行わなければ違反となってしまうので注意が必要です。 また、火災が発生した際のために、床面積500㎡以内ごとに排煙設備を設置することも忘れてはいけません。 新たにパーティションを設置する際は、これらのことに気を付けてレイアウトを考えるようにしましょう。

建築基準法

建築基準法は、生命の安全や健康の観点から、建設物の構造や設備などについての最低基準を定めている法律です。 これにより、オフィス内のデスク間などの通路については当てはまりませんが、片側にのみ部屋がある廊下幅は1,200mm以上、両側に部屋がある廊下幅は1,600mm以上を確保することが定められているので、これらを基準としてオフィスレイアウトを考えるようにしましょう。