居抜きオフィスは、最近注目を集めているオフィス形式のひとつです。賃貸物件において、既存の設備や内装をそのまま利用することで、初期投資を抑えつつ、短期間での入居が可能となります。この記事では、居抜きオフィスの具体的なメリットや選び方、また利用する際の注意点について詳しく解説していきます。

居抜き物件とは？

以前のオフィスや店舗の内装・備品が残っている物件のことを言います。 そのため、オフィス移転の初期費用や退去時の費用を軽減できるのが特徴です。

居抜き物件のメリット

1.初期費用を大幅に抑えられる

居抜き物件の最大のメリットは、開業時に内装などにかかる必要な初期費用を大幅に抑えることができる点です。 前事業者が使用していた設備や内装をそのまま譲り受けれるため、あらかじめ必要な機能がほとんど揃っており、大掛かりなリノベーションや、新規で設備を導入する必要がないのが特徴です。

2.入居までの時間を短縮できる

退去する際、すぐに次の入居者が決まった場合には、契約期間を短縮できる場合があります。 また入居するときも、内装工事期間が短縮されるので、すぐに業務ができるという利点があります。

居抜きオフィスのデメリット

1.レイアウトの融通が利きにくい

追加内装工事を認めていない管理会社などの場合、使い勝手が悪くてもレイアウト変更できない場合があります。 また、レイアウト変更をする場合にも借主側の負担となるので想定外のコストがかかってしまう可能性があります。

2.原状回復工事を引き継ぐ場合が多い

居抜きオフィスの場合、前使用者の原状回復工事義務を引き継ぐ場合が多いです。 そのため、事前に物件の状態や退去する際の回復工事について確認しておくことをオススメします。

居抜き物件の原状回復について

移転先が決まっている場合

オフィスの原状回復工事を依頼するに当たり、何社も見積依頼をすると手間もかかり、依頼した工事会社の社数分だけ打合せ回数も増えるため、まずは、移転先のオフィスを手掛けた工事業者に依頼してみましょう。

居抜き物件の場合

物件には、前に借りていた企業が内装などをほぼ撤去しない状態で退去する居抜き物件があります。 前に借りていた企業と同業種であれば、設備が似ていることから、初期費用を抑えたいときなどに利便性が高い物件です。

居抜き物件の場合の注意点

原状回復について契約書に明記されている時には、居抜き物件であっても原状回復工事を実施しなければいけません。 前に借りていた企業が入居する前には設備や備品などがない状態だったのであれば、その状態まで戻さなければなりません。 原状がいつを指すのかによって、工事内容や費用、期間に大きく影響してくるため、もし不明点がある場合や契約書に詳しく記載がない場合には事前に貸主に確認しましょう。

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この記事では、居抜きオフィスの概要とそのメリット、利用時の注意点について詳しく解説しました。初期コストの削減や迅速な入居を可能にする居抜きオフィスは、特に立ち上げ直後やコスト管理を重視したい企業にとって優れた選択肢です。この記事を参考に、最適な居抜きオフィスを見つけ、効率的なビジネス展開を図ってください。

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